1973年から約半世紀にわたる債券運用の実績
グローバル拠点に配属された債券運用担当者の数
ポートフォリオ・マネジャーの平均運用経験年数
2023年3月末現在
キャピタル・グループ全体の運用資産残高。単位未満を四捨五入しているため合計が合わないことがあります。
*1. マネーマーケット、米国地方債等
「キャピタルの債券ポートフォリオ・マネジャーは、平均25年の在籍年数を有しています。在籍期間が長いことで、豊富な経験と真の長期投資の実践がもたらす価値を提供できます。
私は、同じセクターを20年以上担当しました。それだけ長い期間にわたって調査を行うと、企業や業種をその成り立ちを含めて深く理解することができます。
投資の世界は短期的なホライズンで見られることが多いですが、キャピタルでは長い時間をかけて投資を育みます。」
「キャピタルでは、アナリストを「リサーチ・アナリスト」ではなく「インベストメント・アナリスト」と呼びます。これは、アナリストに求められる最終ゴールが、最良の投資アイデアを見出すことにあるからです。
そのためキャピタルのアナリストは、クレジットの格付けに詳しくなることや、優良企業や発行体の分析以上に、最良の投資成果につながる投資アイデアの発掘に注力しています。」
「世界中を網羅するキャピタルのトレーディングプラットフォームは、すべての市場に参入し、常に取引が行えるよう重要な役割を担っています。市場はさまざまな情報であふれているため、現地の視点が得られるか否かで大きな違いにつながるでしょう。
他社では、トレーディング部門は純粋に取引の執行のみを任されることが多いですが、キャピタルでは、債券運用チームの中心に席があり、活発なコミュニケーションが促進されることで、付加価値の高い取引を実現します。
私たちトレーダーに求められるのは、市場における投資機会をよりきめ細かく見出すことです。」
「キャピタルの調査プロセスにとって、株式チームと債券チームの協働は大変重要な要素です。
マクロの事象や政治動向は、株式アナリストの投資判断に影響を与えることも多く、また、債券アナリストも、政策当局者や政府要人の話を聞くだけでなく、実際に企業と会って話を聞くことで投資対象に対する理解をより深めることができます。
株式チームには、20年以上にわたり出張をともにして調査を一緒に行ってきた同僚が数名おり、お互いの異なる専門的視点で、共に知識を高め合っています。」
各運用戦略に関するお問い合わせは、こちら から弊社機関投資家営業部までご連絡いただけますようお願い致します。
記載のない限り、データは2023年3月末現在。
1. 2023年3月末現在。出所:キャピタル・グループ
2. 2022年9月末現在。モーニングスターによる、グローバルのアクティブ・ファンドのデータをもとに、キャピタルが分析(除く、ファンド・オブ・ファンズ、ベビーファンド)。
当資料は顧客への情報提供を目的として作成された資料であり、特定の有価証券等の勧誘を目的として作成されたものではありません。当資料は当社が信頼できると判断した情報により作成されておりますが、その正確性、完全性について当社が保証するものではありません。 また記載されている運用実績およびデータ等は過去のものであり、将来の成果を保証するものではありません。当資料中に示された予測や見通しにつきましては、資料作成日現在における当社および当社グループの見解であり、今後につきましては経済および市場の変動に伴う変化が予想されますため、予告なく変更される可能性がありますことをご了承ください。また、個人の見解として示された意見は、資料作成日現在におけるその個人の見解であり、必ずしも当社および当社グループの見解ではありません。当資料に記載されている個別銘柄等への言及は、情報提供を目的として例示したものであり、特定の有価証券や業種、国等を推奨しようとするものではありません。また、当資料に記載されている運用・調査に関わる人員は、必ずしもキャピタル・インターナショナル株式会社の所属ではありませんが、キャピタル・グループ傘下の関係会社に所属しております。
キャピタル・グループでは、株式に関しては、運用および議決権行使に係る投資判断を3つの株式運用部門が独立して行います。債券に関しては、グループを横断して債券運用部門が調査・運用を行いますが、株式に類する性質を持つ有価証券に関しては、3つの株式運用部門のいずれかに代わり、債券運用部門が調査・運用を行います。
投資一任契約にかかる留意事項
【投資リスクについて】
上記に記載されている運用手法は、国内外の株式及び債券などの値動きのある有価証券等に投資するものであり、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行者の業績悪化や倒産、国内もしくは国際的な政治・経済情勢、市場の需給関係等の影響により、運用資産の価値が下落し、損失を被ることがあります。従いまして、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、運用資産の価値の下落により損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。上記の運用手法における主要リスクには、有価証券等の価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、信用状況の変動リスク、カントリーリスク、有価証券先物取引等のリスク等、グローバル運用における通常のリスクに加え、新興諸国市場投資に伴うリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの高い変動、外国への送金規制、税制等)、低格付け債券のリスク(デフォルト、金利変動に対する価格変動等) 等があります。
【ご負担いただく費用について】
上記は弊社が投資顧問業務を通じて提供可能な運用手法を列挙したものであり、投資顧問契約の締結や特定の金融商品等の直接的な勧誘を目的とするものではありません。運用報酬及び費用等は、運用手法、契約の内容等により異なりますため、これらの費用等の計算方法及び総額等を予め示すことはできません。また、実際の運用においては、組入有価証券の売買委託手数料、保管費用、為替取引に関する費用、信託事務の処理に関する諸費用等がかかりますが、これらは運用状況や取引量に応じて変動するものであり、事前に具体的な料率や金額、上限または計算方法等を示すことができません。具体的なリスクや費用等の詳細につきましては、契約締結前交付書面に記載しておりますので、契約を締結される際には事前に契約締結前交付書面の内容をご確認ください。