急速かつ大幅な市場の変動は、投資家に大きな痛手となり得ます。市場が変調をきたすと、保有資産を減らそうと考える投資家も少なくないでしょう。しかし、歴史を振り返ると、市場の混乱や急激な下落局面の後にこそ、絶好の投資機会が訪れることがあります。長期的な視点にもとづく投資は、困難な局面を乗り切る力があることを改めて教えてくれます。

市場の下落は投資に付き物

株式市場の歴史を振り返ると、市場変動の度合いや、継続期間、発生頻度には、それぞれ様々なパターンがあることが見て取れます。下落が小幅にとどまるのか、それとも長い期間にわたって調整が続くのかについては、変動の最中に言い当てることはほぼ不可能なことだと考えます。

1970年以降2019年末までの間に、MSCI World指数が20%以上下落した局面が5回ありました。平均37%という株価の下落はもちろん大きな痛手ですが、これらの回復局面における上昇率が平均283%であったことを考えれば、下落時に投資資産を売却してしまい市場の上昇局面の恩恵を享受し損ねた場合の投資成果への影響は、より深刻なものだと言えるでしょう。

弱気相場の平均期間が15カ月と格段に短いことも、投資のタイミングを計ることは極めて難しく、また多くの場合、賢明ではないとされる理由です。

長期的に見ると、下落リスクはさほど恐れるに足らず

過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。

弱気相場は、MSCI World Indexが20%以上下落した局面。強気相場は、その他全ての期間。期間は、1970年から2019年12月末日まで。MSCI World Index （米ドルベース、税引前配当再投資）。出所： MSCI、キャピタル・グループ

投資判断を感情にゆだねない

ダニエル・カーネマン氏は行動経済学の業績が評価され、2002年にノーベル経済学賞を受賞しました。この行動経済学の研究では、人が経済的な意思決定を行う際には「非合理であることが多い」という研究結果が発表されています。

つまり、市場動向に感情的に反応することは、極めて自然なことなのです。その一方で、投資家は、市場の下落は投資家を過敏にさせるものだと心得ておく必要があります。大切なのは、そのような局面でどのような投資判断をするか。その判断が、投資の成否の分かれ道となります。

合理的な投資判断に導く方法のひとつとして、行動経済学の基本を理解することが考えられます。損失回避や群集心理といった行動上のバイアスの存在を認識することは、投資家が、投資判断上の間違いをあらかじめ特定しておく上で役立つかもしれません。

大切なのは、マーケット・タイミングではなく「投資の継続」

市場の調整は珍しいことではなく、過剰に動揺する必要はありません。しかし、資産価値が目減りすると、損失回避の心理が働き売却に駆られてしまう場合があります。保有資産を売却するということは、すなわち、市場から退出するということになります。

市場から退出してしまった投資家は、下落局面に続く大幅な上昇機会を逃すことになり、大きな代償を払うことになりかねません。たとえほんの数日間でも、上昇機会を逃してしまうと痛手となり得るのです。実際に、1999年12月末に全世界株式に100万円を投資し、20年間保有し続けたと仮定した場合の投資成果は、約2.8倍の280万円となります。ところが、その期間中の株価上昇日の上位30日を除いた場合には、投資成果は61万円と元本を下回ってしまうのです。

数日間の上昇を逃しただけで長期の投資成果を悪化させる場合も

100万円を全世界株式に投資して20年間保有し続けた場合の投資成果 (試算) (期間：1999年12月末～2019年12月末、騰落率は年率)

過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。

全世界株式は2000年12月末まではMSCI ACWI (配当含まず、円ベース)、2001年1月以降はMSCI ACWI (税引前配当再投資、円ベース)の日次リターンを用いて算出。 上記は、全世界株式に継続投資を行う中で、上昇率上位に投資をしなかった (その日の値動きなし) と仮定した場合の投資成果を示しています。 表中の金額は、当初元本１００万円を投資したと仮定して試算した場合の成果 (費用は考慮していません)。 出所： データストリームのデータをもとにキャピタル・グループが作成

「最も重要と考えるのは、長期的視点を維持することです。今日あるいは来週の市場がどうなるのかを見極めることは不可能であり、長期的な富を生み出す上で有益とは思えません。」

ティム・アーマー　キャピタル・グループ会長兼CEO、ポートフォリオ・マネジャー