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2021年:世界は回復に向かう

2021年は、世界経済、公衆衛生、政治、そしてデジタル時代の生き方や働き方が大きく転換した年として記憶されるかもしれません。本稿では、キャピタル・グループの2021年の見通しをまとめました。
 


マクロ経済


世界は回復に向かう


経済はプラス成長に回帰:IMF (国際通貨基金) は2021年の経済成長率を+5.2%と予測するが、新型コロナウイルスの感染再拡大をはじめ、依然としてリスクが残る。


低金利が資産価格を下支え:低金利環境の長期化が見込まれるなか、高いリターンを求めて株式市場に資金が集まり、株価にプラスとなる見通し。
 


株式


デジタル化に投資機会


在宅医療へのデジタル活用が本格化:医療技術の進歩が人々の行動変容と相まって、患者の治療効果を改善するだけでなく、新たな投資機会を創出。


すべての体験がデジタル化されるわけではない:旅行に行きたい、外食をしたい、という欲求に起因する繰延需要が顕在化すれば、旅行など打撃を受けたセクターが回復に向かう。


世界中でイノベーションが投資機会をもたらす:再生可能エネルギーや電子決済の分野では欧州とアジアが世界をリード。


 


債券


不確実性が高まる局面では投資適格債券が有効


投資適格債券への資金配分は引き続き賢明な戦略:2020年に株式市場が史上最速の暴落となった局面では、市場のボラティリティ上昇の影響を和らげる手段として投資適格債券の保有を継続することの重要性が示された。


巨額の資金流入局面を経て、米国社債市場は銘柄選択が重要な局面に:比較的高いインカムを求めて米国社債に資金が集まっている。過度なリスクを負わないよう注意が必要。


エマージング債券も銘柄選択が重要:新興国が先進国と同様に拡張的な財政政策、緩和的な金融政策を導入するなか、債務負担が増大し、債務の持続可能性のリスクが顕在化。